９月１０日（土）・１１日（日）に、住まわれて2年のお客様のご好意により 「体感内覧会」を開催いたします。この住宅は、私たちが設計の粋を集めた次世代省エネルギー住宅です。全館空調により約６０坪の住宅（リビングは、約２０帖ほどの大きな吹き抜けもあります）を「月１万円」の電気代で快適に空調しています。そんなバカな！なんでそんな事が！と思われる方は、是非足をお運びください。その秘密の一部を明かします。詳しくは、上記の「体感内覧会」をクリックしてください！ 去る８月７日。柏市のさわやか県民プラザに於いて第一回の耐震・リフォームセミナーを元気ビルダーになる会でおなじみの三品氏と共に開催しました。 それ以降、地震が多発している為か私たちの会社（事務所）にも「耐震」についてのお問い合わせが増えてきました。そこで今回から水曜日は「耐震向上リフォーム」と題し、耐震に関するリフォーム工事についてお話をしてゆきたいと思います。 今日は、「耐震がさけばれて来た背景」についてお話したいと思います。今から１０年前の平成7年（1995年）１月、記憶にも新しい｢阪神・淡路大震災｣（震度７・M７．３）がおこりました。死者約６４００人を超える大きな地震災害でした。昨年、平成１６年１０月には、｢新潟中越地震｣（震度６強・M５．８以後M７．０）。今年の３月には、｢福岡県西方沖地震｣（震度６弱・M７．０）と立て続けに現代の私たちが経験した事のない大きな地震災害が各地で起こっています。又、最近でも関東地方で震度5〜６前後の地震が数回起こっています。 近い将来、関東地方にも大地震が来るといわれメディア等でも騒がれています。日本は、言わずと知れた地震国です。｢備えあれば憂いなし｣といいますが、住宅に関していえば｢備え｣は、地震対策を講じた家だと言えるでしょう。 前記の｢阪神・淡路大震災｣では死者６，４３０人の内、家屋や家具の倒壊による圧死と思われる死者が４，８３０人で実に総死者数の９割を数え、家自体だけでなく「家具」の転倒防止についても配慮しなければなりません。 ｢阪神・淡路大震災｣での全壊家屋は、１０４，９００棟、半壊家屋に至っては１４４，２７４棟。一部の損壊家屋を含めると５１２，８８２棟にもなります。倒壊家屋を調査してみると特に昭和５６年の建築基準法の改定以前（新耐震基準）に建築された建物に多くの被害がみられました。こうした建築物に対する『耐震性』の向上が求められてきたわけです。 ＊解説　　昭和５６年に構造基準が見直されました。これを「新耐震基準」といいます。新耐震基準とは簡単にいうと、「建物にある程度の被害が出てもいいが,建物の中もしくはその周辺にいる人に被害が出ないようにする」ことを目標にしています。 人気ブログランキング→今日の順位は？